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理科における国際協力経験の共有化と
理科教師実験技能育成のための映像教材の作成

背 景

 理科教育における国際協力経験豊富な全国の主要な大学教官10数名が平成15年度と16年度それぞれ2回の会合を持ち、それまでの国際協力の経験の共有化がなされた結果、次のような事業活動および研究の必要性の合意を得た。途上国における理科教師は殆ど理科実験の経験を有さず、多くが基礎的な実験技能にミススキル(基本的な理科実験の体験が全くか殆ど無いことに由来する基本的な実験技能の欠如や科学的に適正でない実験技能等を総称しミススキルと称する)を、また基礎的な科学概念知識や概念にミスコンセプション(上記と同じことより科学的に正しくない捉え方を称する)を有し、それらを拭い去ることや、克服することに大いなる困難が存在することが会合に参加した共同研究員の衆目一致した意見であった。そこで、これら困難点の有力な打開策がデジタル映像教材による途上国の理科教師実験技能育成にあるとの意見の一致を見た。

目 的

 上記背景とこれまでの15年度と16年度の事業活動の成果を踏まえて、本事業全体の目的は大きく3点にまとめられる。

  1. 基礎的な実験技能のミススキル、また基礎的な科学概念知識のミスコンセプション克服、打開のデジタル映像教材開発作成
  2. 理科教育の国際協力関係の機関組織、人材、映像及び文字情報の収集とそれらのデータベース、さらに特に映像教材に関する情報や国際協力関係の人的ネットワークの構築と有効活用方法の開発
  3. 上記1と2の事業と平行しつつ、かつそれらの成果を基に、途上国毎あるいは途上国の発展段階や地域毎に適応したデジタル映像教材の現地適応版の作成とそれを活用した理科教員の現職教育プログラムの作成とその評価システムの開発
  4. 成果報告書の作成

方法

 上記本事業の目的を達成するために以下のような方法を用いる。

  1. 理科教育の国際協力に関する資料情報を収集し、データファイル化する。
  2. 理科教育における国際協力経験豊富な全国の主要な大学教官達による研究会会合を年2回開催し、それまでの各自の国際協力経験について相互に話しあい、日本における望ましい国際協力、特にどのような内容の映像教材が適正且つ、妥当かについて分析する。
  3. 上記1と2の分析を基に附属小中高校理科教諭及びカメラの専門家や修士院生の協力を得ながら、上記目的に合致するデジタル映像教材作成のための脚本、録画、演出、編集して試作版を作成する。
  4. 試作作成したデジタル映像教材を本事業の共同研究員である全国の大学教官よりフィードバックアセスメントしてもらい改善版を作成する。
  5. この改善版に英字テロップを挿入し、英語版を作成する。
  6. 作成した英語版を途上国に持参し、現地スタッフやJICA専門家等に視聴してもらい、意見を収集し、現地の素材、教材を撮影録画し、日本に持ち帰る。
  7. 持ち帰った画像を基に再度脚本、録画、演出、編集して現地適応版を作成する。
  8. VTR、VideoCD、DVDなどのメディアにし配布可能な形にし、再度訪問した際には協力してもらった現地スタッフに寄贈し、さらなるフィードバック情報を入手し、分析して、今後の具体的な協力を相談し、依頼する。
  9. 途上国のカリキュラムフレームワーク等を共同研究員の協力を得て入手し、それと開発作成したデジタル映像教材の内容と比較検討し、現地のカリキュラム内容との比較対応を分析する。
  

基礎情報

実施機関: 筑波大学
課題代表: 長洲 南海男
実施年度: 平成 15 年度 〜
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